「あらゆるものがかつては想像できないほど進歩している。
でも、まったく変わってないものがある。教育だ。
ビクトリア時代の教師が、21世紀の教室に入ってきても、
さほど違和感は抱かないだろう。ほかのジャンルではあり得ないことだ。
このモデルは近い将来、滅びるだろう。
テクノロジーは教育に深い変化をもたらしている。」
2012年１月、BETTの演壇に立ったジャーナリスト出身のイギリス教育相、マイケル・ゴーヴは、学校の古いカリキュラムは変わらなければならない、と訴えました。
しかし、日本の学校情報化は遅れています。普通教室へのICT整備等、他の先進国に比べて遅れをとっています。
しかも、教育や学習の手法は未だ発展途上。MITシーモア・パパート教授は、「19世紀の外科医が現在の手術室にやって来ても何一つ仕事ができないだろう。だが、19世紀の教師がやって来たら、きっと何とかやっていけるだろう。教授法はこの150年で変化していないからだ。」と指摘しています。
日本でも、高度情報社会に対応した教育が求められており、先進国に後れを取らないよう教育の情報化事業が進められています。教職員である私たちは、まず、10年後の教室で自信を持って教育活動ができるよう研修を重ねておく必要があります。
http://tento.doorblog.jp/archives/5127925.html(2012/02/01 08:59)

韓国は、昨年、国家教育政策として「スマート教育推進戦略」を発表しました。これにより、は小・中・高等学校で、デジタル教科書が全面的に使われることになりました。
「スマート教育推進戦略」は、大きく六つの戦略が盛り込まれており、具体的には、
（1）デジタル教科書の開発と適用、（2）オンライン授業の活性化、（3）教育コンテンツの公共利用環境の構築、（4）スマート教育の強化、（5）クラウド・コンピューティングを基盤にした教育サービス、（6）スマート教育推進のための未来教育研究センターの設立――などです。
活用事例として、教育クラウド・コンピューティングでは、現段階で教師が学校の内外で校務を行い、授業の準備ができます。生徒と保護者向けのクラウドが完成すると、生徒は授業中にした筆記やメモをクラウドに保存して、教科書はもちろんノートを持ち歩かなくても家庭で予習・復習ができるようになります。保護者はインターネットさえつながる場所であれば、スマートフォンやタブレット端末から子供の学校生活や先生からの連絡事項、成績表などを確認できます。
日本でも、デジタル教科書をはじめ、教育の情報化の推進が実施されています。10年後の教室はどのように変化しているのでしょうか？その変化に対応した教育活動を実施することができるよう研修を重ねていきたいものです。
 (2012/02/01 08:42)

文部科学省では、「平成22年度学校体育振興事業研究報告集」をホームページに公開しています。
これは、「中学校武道必修化に向けた地域連携指導実践校」と「地域スポーツ人材を活用した運動部活動等推進事業」に指定された教育委員会（実践校）から提出された研究報告書をもとに編集したものです。
下記URLを参照してください。
http://www.mext.go.jp/a_menu/sports/jyujitsu/1315308.htm
(2012/01/30 17:28)

小学校の授業におけるICT活用実践事例を紹介します。
５年生算数科での電子黒板活用実践で、指導者は　原小の田中大介先生です。
 (2012/01/27 10:55)

2012年度の政府予算案が閣議決定されたことに伴い、文部科学省が「平成24年度文部科学省予算主要事項」を発表しました。
学校図書館関係の予算としては、以下の二つの地方財政措置が盛り込まれています。

１：学校図書館図書整備５か年計画（第４次）
・学校図書館図書標準の達成：増加冊数分〈単年度約86億円〉、更新冊数分〈単年度約114億円〉
・学校図書館への新聞配備：約15億円　内訳：小中学校、特別支援学校へ新聞１紙配備分

２：学校図書館担当職員（いわゆる「学校司書」）の配置：約150億円
　内訳：小学校約9,800人、中学校約4,500人配置分（単価約105万円）

「学校司書」の配置について地方交付税措置されたのは、今回が初めてですが、使途が限定されない地方交付税での財政措置でですので、市での予算化が必要となります。(2012/01/27 09:29)